FMEAとは?(故障モード影響解析) | 製造業の品質を守る未然防止の進め方と失敗しないコツ

製品の不具合は、量産後・市場流出後になるほど対応コストが膨らみます。だからこそ、設計や工程の段階で「起こりうる不具合をあらかじめ洗い出し、手を打っておく」という未然防止の考え方が重要になります。その代表的手法として今回ご紹介するのがFMEA(故障モード影響解析)です。

ただ、いざ取り組もうとすると「何から手をつければいいのか」「S・O・Dとは何か、その評価基準をどう決めればいいのか」「FMEA表は作ったが活用されない」といった壁にぶつかりがちです。

この記事では、FMEAの基本と歴史から、種類・実施手順・評価の考え方・具体的な記入例・そのまま使えるテンプレート・よくある失敗とその対策までを、はじめて取り組む方にもわかるように整理します。

FMEAとは


FMEAは「Failure Mode and Effects Analysis」の略で、日本語では「故障モード影響解析」と呼ばれます。製品や工程に潜む故障モード(あるべき機能が果たせなくなる状態)をあらかじめ洗い出し、それが発生したときの影響の大きさやリスクを評価して、優先度の高いものから対策していく分析手法です。

ポイントは、「起きてしまった不具合を直す」のではなく「起こりうる不具合を未然に防ぐ」ことに目的がある点です。
品質マネジメントの国際規格であるISO 9001や、自動車産業のIATF 16949でも、リスクに基づくアプローチとして重視されています。

FMEAの歴史と発展


FMEAは決して新しい手法ではなく、70年以上にわたって磨かれてきた実績のある方法論です。期限を辿ることで、活用のねらいがより明確に見えてきます。

  • 1949年:アメリカ軍が「MIL-P-1629」として、故障モード・影響・致命度を解析する手順を初めて標準化しました。信頼性が人命に直結する領域で生まれた手法です。
  • 1960年代:NASAがアポロ計画にFMEA(FMECA)を採用。故障が許されないミッションの信頼性確保に貢献しました。
  • 1970年代:フォードが車両トラブルを機に自動車業界へ導入。設計だけでなく製造工程を対象とする工程FMEA(PFMEA)へと広がりました。
  • 1990年代:米国のAIAGがFMEAマニュアルを、SAEがJ1739を発行。ドイツではVDAが独自の手法を確立し、業界標準として定着しました。
  • 2019年:AIAGとVDAが手法を統一した「AIAG-VDA FMEAハンドブック」を発行。5ステップから7ステップへ再整理され、従来のRPNに代わって「AP(アクション優先度」という新しい評価が導入されました(今回の記事では紹介しません)。

このようにFMEAは、軍事・宇宙・自動車という「失敗が許されない」現場で鍛えられ、いまや製造業全般で品質を支える標準的な手法となっています。

FMEAの目的と効果


FMEAの根本的な目的は、不具合などの品質問題への向き合い方を「起きてから直す」から「起きる前に防ぐ」へと転換することにあります。

不具合は、設計段階なら図面の修正だけで済むものが、量産後・市場流出後になるほど、回収・改修・信用回復に莫大なコストがかかります。
早い段階でリスクを可視化し、優先度をつけて手を打つことで、
後になるほど膨らむコストを抑えられる点が最大の価値です。

具体的には、FMEAには次のような目的と効果があります。

1. リスクを感覚ではなく数値で客観的に評価できる

「なんとなく危なそう」という主観ではなく、重大度(S)・発生頻度(O)・検出難易度(D)という共通のものさしで評価します。そのため、担当者の経験や勘に依存せず、リスクの大きさを客観的に比較でき、議論のブレを抑えられます。

2. 優先度の高いリスクから効率的に対策を打てる

限られた開発リソースをどこに割くかは、常に悩ましい問題です。RPNでリスクに順位をつけることで、「重大だが見逃されやすいリスク」から順に、費用対効果の高い対策を集中的に投下できます。すべてに等しく手を打つのではなく、効くところに絞れるのが強みです。

3. 部門をまたいでリスク認識をそろえられる

設計・生産技術・品質保証・購買など、立場が違えば見えているリスクも異なります。FMEAの表を囲んで議論することで、各部門の知見が一枚のシートに集約され、「どこが危ないか」「なぜ危ないか」の認識をそろえる共通言語として機能します。

4. 市場クレームや立ち上げ後の手戻りを減らせる

設計・試作の段階で潜在的な不具合を潰しておくことで、量産立ち上げ後のトラブルや市場クレーム、リコールといった最もコストのかかる失敗を未然に防げます。結果として、開発の後戻り(手戻り)が減り、リードタイムの短縮にもつながります。

5. 品質の根拠(証跡)として規格対応にも活かせる

FMEAの記録は、「リスクを検討し、対策した」という設計・工程の意思決定の証跡になります。ISO 9001やIATF 16949が求めるリスクベースのアプローチを説明する材料にもなり、監査や顧客への品質保証の裏付けとしても活用できます。

このように、FMEAは単なる「不具合の洗い出し表」ではなく、限られたリソースで品質を最大化し、組織の判断をそろえるためのマネジメントツールだといえます。

FMEAの種類


FMEAは「何を対象にするか」によって、主に3つに分けられます。

設計FMEA(DFMEA)

製品の設計段階を対象に、設計に起因する故障モードとその影響を分析します。

対象となるのは、部品の寸法・材質・形状・強度・耐久性など、設計者が図面上で決める仕様に潜むリスクです。
たとえば「樹脂部品が想定温度で変形する」「強度不足で繰り返し荷重により疲労破壊する」といった、図面の段階で作り込まれてしまう不具合を、試作品ができる前に洗い出します。設計変更のコストは後工程になるほど跳ね上がるため、DFMEAを試作前のなるべく早い段階で実施すれば修正が図面の手直しだけで済み、後工程での大きな手戻りを防げます。

工程FMEA(PFMEA)

製造・組立の工程を対象に、各工程で起こりうる不具合とその影響を分析します。

設計自体は正しくても、加工・組立・検査といった「作り方」の段階でばらつきやミスが生じれば、不具合につながります。
たとえば「締付トルクの不足」「部品の取り付け向き間違い」「はんだ付け不良」など、人・設備・方法・材料(4M)に起因するリスクが主な対象です。設計・生産技術・品質保証など複数部門が一つの表を囲むことで、工程に潜むリスクを共通言語で議論できます。さらに、検査やポカヨケ(ミス防止の仕組み)といった工程内の管理策をどこに設けるべきか、具体的な対策を検討する場にもなります。

機能FMEA

製品やシステムが果たすべき「機能」に着目し、その機能が期待通りに働かなかった場合の影響を分析します。

具体的な部品や工程が固まる前の、より上流の概念設計・システム設計の段階で用いられるのが特徴です。
「どの機能が失われると、システム全体にどんな影響が及ぶか」という視点で検討するため、部品単位では見えにくい機能どうしのつながりや、システムとしての弱点を早い段階で把握できます。ここで洗い出したリスクは、後の設計FMEA(DFMEA)へと具体化して落とし込んでいきます。まず機能レベルで大きなリスクの当たりをつけ、続いて設計・工程へと詳細化していく、その入り口に位置づけられる手法です。

FMEAの実施手順【7ステップ】


FMEAは、次の7つのステップで進めるのが基本です。表をいきなり書き始めるのではなく、対象と機能を整理してから故障モードを洗い出すのがコツです。

1.対象と範囲を決める 

どの製品・工程を、どの粒度で分析するかを定義します。

範囲を広げすぎると表が膨大になり、埋めること自体が目的化して形骸化しやすくなります。まずは新規性の高い部分や、不具合時の影響が大きい重要機能に絞るのが実務的です。あわせて、どの部門のメンバーが参加するか、既存の類似FMEAを流用できるかもこの段階で決めておくと、後の作業がスムーズに進みます。

2.機能・要求を整理する 

対象が果たすべき機能や要求仕様を洗い出します。

「各機能や工程の何が正常な状態か」を明確にすることで、そこからの逸脱として故障モードが具体的に見えてきます。たとえば「規定トルクで固定する」「±0.1mmの精度で加工する」のように、機能を定量的な要求とセットで書き出すのがポイントです。ここが曖昧だと、後工程での故障モードの抽出も浅くなってしまいます。

3.故障モードを洗い出す 

「機能が果たせなくなる状態」を具体的に列挙します。

「割れる」「緩む」「寸法外れ」「導通しない」など、あくまで現象レベルで書き出すのがコツです。このとき原因や影響と混同しないよう注意します(原因は次のステップで扱います)。過去の不具合事例やクレーム履歴、類似製品のFMEAを参照すると、抜け漏れを防げます。一つの機能に対して複数の故障モードが挙がるのが通常です。

4.影響と原因を分析する 

各故障モードが上位システムや顧客に与える影響と、その発生原因を整理します。

影響は「最終的に顧客や次工程で何が起きるか」まで踏み込んで考えます。原因は「なぜそれが起きるのか」をなぜなぜで掘り下げることで、表面的な現象で止まらず、対策すべき真因にたどり着けます。一つの故障モードに複数の原因がある場合は、それぞれ分けて記載します。

5.S・O・Dを評価する 

影響の重大度(S)、発生頻度(O)、検出難易度(D)をそれぞれ1〜10で点数化します。

重要なのは、評価基準(点数の言葉づけ)を実施する部署内や社内で事前に決めておくことです。基準がないと人によって点数がばらつき、後の優先度づけが信頼できなくなります。前章の評価尺度の例を土台に、自社の製品・工程に合わせた基準表を用意しておきましょう。

6.優先度をつける 

S×O×DでRPN(危険優先度)を求めて優先度を判定し、高いものから対策を検討します。

ただしRPNの数値だけを鵜呑みにせず、重大度(S)が高い項目は点数にかかわらず優先して見る、といった運用ルールも併用します。すべてに対策するのではなく、「どこから手をつけるか」を決めるのがこのステップの目的です。

7.対策後に再評価する 

対策を実施したら、再びS・O・Dを評価し、リスクが十分に下がったかを確認します。

ここを省くと「対策したつもり」で終わり、効果が検証されないままになりがちです。再評価してもリスクが下がりきらない場合は、追加の対策を検討します。そして、ここで得た知見を次のFMEAへ引き継ぐことで、組織としての未然防止力が積み上がっていきます。

S・O・Dの評価基準(評価尺度の例)


評価基準が人によってばらつくと、FMEA全体の信頼性が下がります。1〜10の尺度をあらかじめ言葉で定義しておくことが重要です。
以下は代表的な評価基準の一例です。

FMEAにおけるS・O・Dの評価尺度と点数の例

※上表は一般的な目安です。実際の点数定義は、自社の製品・工程・品質基準に合わせて設定してください。

RPNについて(優先度の考え方)


リスクの優先度づけには、従来から使われる「RPN」という考え方があります。

RPN(危険優先度) は Risk Priority Number の略で、次の式で求めます。

  • RPN = 重大度(S)× 発生頻度(O)× 検出難易度(D)

S・O・Dをそれぞれ1〜10で評価するのが一般的で、RPNは最大1000になります。
数値が大きいほど優先的に対策すべきリスクと判断します。ただしRPNには
「重大度が高くても、発生頻度・検出難易度が低いと点数が下がり、重要なリスクを見逃す」という弱点があります。そのため、重大度(S)が高い項目はRPNの大小にかかわらず優先して見る、といった運用ルールを決めておくことが大切です。

FMEAの記入例


言葉だけではイメージしにくいため、工程FMEA(PFMEA)の記入例を示します。ここでは「ボルト締結工程」を題材に、代表的な2つの故障モードを取り上げます。

ボルト締結工程におけるFMEAの記入例

この例では、上段の「締付トルク不足」(RPN=252)が優先度の高いリスクとして浮かび上がります。
重大度が高いうえに検出が目視頼みで難しいためです。対策を実施したら、再びS・O・Dを評価し、RPNが十分に下がったかを確認します。

そのまま使えるFMEAテンプレート


FMEAは、以下の項目を備えた表として作成します。各列の意味を理解しておくと、記入時に迷いません。

そのまま使えるFMEAテンプレート

「対策・担当・期限」まで書き切ることが、FMEAを「表づくり」で終わらせないためのポイントです。誰が・いつまでに・何をするかが決まって初めて、未然防止は現場で機能します。

FTA・DRBFMとの違い


FMEAは「故障モード影響解析」ですが、名前や用途が似ているために混同されやすい考え方として、FTAやDRBFMというものがあります。
ただし、これらは競合する手法ではなく、着眼点の異なる補完関係にあります。FMEAが「部品・工程に潜む故障モードを一つずつ洗い出す、網羅的・ボトムアップな手法」であることを起点に、それぞれの違いを見ていきましょう。

FTA(故障の木解析) 

FTAは「Fault Tree Analysis」の略で、日本語では「故障の木解析」と呼ばれます。1960年代に軍事・航空宇宙分野で発展した手法で、起きては困る一つの重大な故障(頂上事象)を出発点に、「それはなぜ起きるのか」を遡っていく手法です。

FMEAが個々の故障モードから影響を積み上げる ボトムアップ(帰納的) なのに対し、FTAは重大な結果から原因へと下りていく トップダウン(演繹的) な手法です。一つの重大事象について、どの原因がどう組み合わさると発生するのかを構造的に突き止められ、各事象の発生確率がわかれば定量的な評価もできます。

実務では、FMEAで洗い出したリスクのうち、特に重大度の高い故障モードを選び、その発生メカニズムをFTAで深掘りする、という使い分けが有効です。

FTAは、起こることが予測される重大な故障に対して、なぜ起こり、どうやったら防げるのかを深掘りすることができる手法で、FMEAは故障モードの洗い出しにより、想定できなかった故障を発見することができる手法です。「何を心配すべきか」をFMEAで広く拾い、「なぜそれが起きるか」をFTAで深く掘ると整理するとわかりやすいでしょう。

DRBFM(変更点に的を絞った未然防止)

DRBFMは「Design Review Based on Failure Mode」の略で、トヨタ自動車の吉村達彦氏が提唱した未然防止手法です。その背景には、GD³(Good Design:良い設計/Good Discussion:良い議論/Good Dissection:良い観察・評価)という考え方があります。

多くの不具合は、意図して変えた箇所(変更点)や、環境・使われ方が変わった箇所(変化点)から生まれます。DRBFMは、製品全体をゼロから分析するのではなく、この変更点・変化点に的を絞り、「ここを変えたことで、どこに影響が出るか」という設計者の心配点を、設計・製造・品質・実験など多部門の有識者が集まって徹底的に議論するのが特徴です。

FMEAとの関係でいえば、DRBFMは網羅的なFMEAを土台(インプット)としながら、そこから設計者が不安を感じる箇所に議論を集中させる手法で、「創造的FMEA」とも呼ばれます。新規性の高い製品では全体を洗い出すFMEAが、モデルチェンジや流用設計では変更点に絞るDRBFMが向いており、両者を組み合わせることで「漏れのない検証」と「深い議論」を両立できます。

DRBFMの進め方やワークシートの書き方は、以下の記事で詳しく解説しています。ぜひご一読ください。

DRBFMとは?変更点に着目する未然防止 | 形骸化を防ぐ運用のコツまで解説


3手法の使い分けを簡潔にまとめると以下のようになります。

FMEA、FTA、DRBFMの使い分け

よくある失敗と対策

 


FMEAは「表を完成させること」が目的化すると、形骸化しやすい手法です。せっかく時間をかけて作成しても、現場の改善につながらなければ意味がありません。ここでは、現場でよく聞かれる4つの失敗と、それぞれの対策を紹介します。

1. 表を埋めることが目的になり、対策につながらない

記入欄をすべて埋めた時点で満足してしまい、肝心の「対策・担当・期限」が空欄のまま放置される、という失敗です。

対策としては、RPNや重大度の高い項目に絞って「誰が・いつまでに・何をするか」を必ず決め、実施状況を定期的にレビューする運用を組み込みます。表の完成ではなく、対策の完了をゴールに設定することが重要です。

対策・担当・期限の管理を様式ごと仕組みに載せる方法として、ワークシート機能という選択肢もあります。
詳しくはPRISMの製品紹介をご覧ください。

ワークシート

2. 評価基準が人によってばらつく

S・O・Dの点数が担当者の感覚で決まると、優先度づけそのものが信頼できなくなります。

対策は、点数の言葉づけ(評価尺度)を部署内・社内で事前に定義し、基準表として共有しておくことです。迷ったときに立ち返れる共通のものさしがあれば、議論のブレを抑えられます。

3. 過去のFMEAや不具合情報が再利用されず、毎回ゼロから作っている

類似製品のFMEAやクレーム履歴が参照されないと、抜け漏れが増え、作成負荷も膨らみます。

過去のFMEA・不具合事例を検索・流用できる形で蓄積し、必要な時に検索し新規作成時のたたき台として使える状態にしておくことが有効です。

PRISMの図面・文書管理についてはこちらをご確認ください。

図面・文書管理


4. 担当者が変わるとノウハウが失われる(属人化)

FMEAの勘所が特定の個人に依存していると、異動や退職でノウハウが消えてしまいます。

対策は、評価の考え方や過去の判断根拠をドキュメントとして残し、組織の資産として引き継げるようにすることです。

まとめ


よくある失敗と対策でご紹介したもののうち、特に後半の2つ、「過去の知見が蓄積・再利用されない」問題は、未然防止の効果を大きく削ぎます。

FMEAは本来、過去の故障モードや不具合事例という「組織の記憶」を次の設計に活かしてこそ価値が出ます。その記憶が個人や紙・Excelの中に閉じていると、同じ失敗が繰り返されてしまうのです。

FMEAは、1949年の軍事規格に始まり、宇宙・自動車業界で磨かれ、いまも進化を続けています。種類(設計・工程・機能)を理解し、7ステップの手順とS・O・D評価、記入例・テンプレートを押さえれば、はじめてでも取り組めます。

一方で、表を作ること自体が目的化したり、過去の知見が再利用されなかったりすると形骸化しやすいのも事実です。FMEAを単発の作業ではなく、組織として未然防止を積み上げる仕組みにしていくことが、品質を継続的に高める鍵になります。

Thingsからのご提案


FMEAを導入したはいいものの、社内に浸透せず形骸化してしまうといった課題への対策として、過去のFMEA・不具合情報・技術文書をナレッジとして一元的に蓄積し、必要なときにすぐ引き出せる状態にしておくことが有効です。

そのための第一歩として、株式会社Thingsが提供している製造業向けナレッジ活用基盤「PRISM」DRBFM・工程FMEAの作成を支援する「PRISM未然防止」についてご紹介します。

PRISMは、図面・報告書・帳票などに散らばった技術情報をAIが整理し、過去の知見を次の設計・工程に活かせる形にすることを支援するクラウド型PLMです。
FMEAを「毎回ゼロから作る作業」から「組織の記憶を引き継ぐ仕組み」へと変えていくための選択肢のひとつです。

FMEA・DRBFMの作成や、過去の技術情報の活用にお悩みの方へ。下記のフォームよりPRISM、そしてPRISM未然防止について、無料の資料をダウンロードできますので是非一度ご覧ください。

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